統合医療と医療費

近年(きんねん)日本(にっぽん)では高齢化(こうれいか)社会(しゃかい)が進み(すすみ)、生活(せいかつ)習慣病(しゅうかんびょう)が増加(ぞうか)しています。それに伴い(ともない)医療費(いりょうひ)の増大(ぞうだい)が深刻(しんこく)な社会(しゃかい)問題(もんだい)となっています。厚生労働省(こうせいろうどうしょう)によると現在(げんざい)のペースで少子(しょうし)高齢化(こうれいか)が進ん(すすん)だ場合(ばあい)、２０５０年(ねん)には３人(にん)に１人(１にん)が６５歳以上(さいいじょう)になると予想(よそう)されています。また現在(げんざい)の医療(いりょう)保険(ほけん)制度(せいど)を継続(けいぞく)していくと、国民(こくみん)医療費(いりょうひ)の総額(そうがく)は２０２５年(ねん)には約(やく)４９兆円(ちょうえん)となり、現在(げんざい)の１．７倍(ばい)にも膨れ上がる(ふくれあがる)ことが予測(よそく)されます。これは現在(げんざい)２０代(だい)から４０代(だい)の人(ひと)が老人(ろうじん)医療(いりょう)対象(たいしょう)となる頃(ころ)に、国民(こくみん)医療費(いりょうひ)が国家(こっか)財源(ざいげん)に匹敵(ひってき)するまでになることを意味(いみ)しています。急速(きゅうそく)な高齢化(こうれいか)の進展(しんてん)によって医療費(いりょうひ)は増大(ぞうだい)し、就労(しゅうろう)人口(じんこう)の減少(げんしょう)により納税(のうぜい)は減少(げんしょう)することから、このままでは日本(にっぽん)の医療費(いりょうひ)は深刻(しんこく)な財源(ざいげん)不足(ぶそく)に陥る(おちいる)ことは避け(さけ)られません。このような実態(じったい)から、日本(にっぽん)の医療(いりょう)制度(せいど)の見直し(みなおし)が急が(いそが)れています。今日(きょう)、医療(いりょう)の現場(げんば)においては統合(とうごう)医療(いりょう)が重視(じゅうし)されています。統合(とうごう)医療(いりょう)とはこれまでの西洋(せいよう)医療(いりょう)に、サプリメントや漢方(かんぽう)などの代替(だいたい)医療(いりょう)を効果的(こうかてき)に取り入れる(とりいれる)治療(ちりょう)のことです。日本(にっぽん)と同様(どうよう)に医療費(いりょうひ)の増加(ぞうか)が問題(もんだい)となっていたアメリカでは、現在(げんざい)定着(ていちゃく)しつつある医療(いりょう)です。現在(げんざい)は医療(いりょう)において治療(ちりょう)に代わり(かわり)予防(よぼう)の重要性(じゅうようせい)が指摘(してき)されています。代替(だいたい)医療(いりょう)の多く(おおく)は体(からだ)の自然(しぜん)治癒力(ちゆりょく)を高める(たかめる)ことによって、病気(びょうき)の発生(はっせい)する前(まえ)に予防(よぼう)することを基本(きほん)としています。また、代替(だいたい)医療(いりょう)では治療(ちりょう)に最先端(さいせんたん)の医療(いりょう)機器(きき)を使用(しよう)しないため、医療費(いりょうひ)の削減(さくげん)につながります。日本(にっぽん)では欧米(おうべい)に比べ(くらべ)まだ統合(とうごう)医療(いりょう)は国民(こくみん)に浸透(しんとう)していませんが、今後(こんご)医療(いりょう)関係者(かんけいしゃ)によって積極的(せっきょくてき)に統合(とうごう)医療(いりょう)が取り入れ(とりいれ)られることが望ま(のぞま)れています。